トラック買取の概算査定依頼の際に最低限伝えておきたいこと

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トラック買取の概算査定依頼をする際に最低限伝えておきたいこと

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トラックを売却するときに、おおよその金額が知りたい場合は「概算査定」の依頼をすることが多いと思います。
このとき、査定を依頼した買取業者から「車両の情報を教えてください」と求められるでしょう。
しかしどんな情報を買取業者に伝えれば良いのか、不安になる方もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、「概算査定依頼」の際に最低限伝えておきたい情報と、その情報の見つけ方をご紹介していきたいと思います。

トラックの概算査定で最低限必要な情報は3つだけ！

買取業者がトラックや重機などの商用車の査定を行う際、車両の状態を判断して概算査定金額を出すために必須ともいえる情報が「型式」と「年式」、そして「走行距離」です。

型式
「そのトラックがどういう車なのか」がわかる情報が、おおまかに書いてあるのが「型式」です。
型式を確認することによって、「車種」や「車体サイズ」、「車両のグレード」や「モデル」、さらに「荷台の大きさ」や「エンジンの形状」など、その車両の基本情報が分かります。
逆に言うと、車種や車体サイズなどが分かっても、型式が分からないと車両のほとんどのことが分からず、査定金額が出せないということになってしまいます。
そのため「型式」は、買取業者に伝えておくべき最低限の情報の1つなのです。
型式は、車検証では左側の欄に記載されていることが多く、数字とアルファベットで構成されています。
※ちなみに「コーションプレート」という、車台番号などが記載された「車の名札」といえるプレートにも、同じように型式が記載されています。

年式
「年式」は、車両を初度登録した年が記載されており、車体が登録されてから現在までに何年かかったかが計算できます。
車検証では「初度登録年月」という欄に記入されており、基本的には左側の上部中央寄りに記入されています。
新しければ新しいほど評価は上がりますが、基本的に走行距離に比べて金額の変動は大きくない場合が多いです。
これはトラックの構造上、年数が経過することよりも走行距離が伸びることの方が車体の消耗が大きいことから来ているといわれています。
ただし、「年式」自体は金額に大きな影響を与えるものではないのですが、ある一定の年数を経過している車両、具体的には平成13年の6月以前に製造された車両には注意が必要です。
平成13年の6月に、ディーゼル車の排ガスへの規制法である「NOx・PM法」という法律が制定され、トラックや重機などのディーゼル車の排ガスに一定の基準値を設け、それを超える車両に対して指定のエリア内での活動に制限が与えられるようになりました。
そのため、NOx・PM法制定以前に製造された車両で、排出する排気ガスに対して適切な措置が取られていない場合、買取業者によっては買取不可になってしまう可能性があります。
NOx・PM法についてはコチラ…知らないと危ない「NOx・PM法」について
年式を伝える際に、ある程度以上時期が経過している車両の場合、「排ガス規制への対策の有無」などを聞かれる場合がありますので、注意しましょう。

走行距離
「走行距離」はその名の通りそれまでに走行した距離です。
トラックは運送でも建設でも土木でも、一般の乗用車と比べて長距離を走るように設計されています。
そのため、「乗用車の平均寿命は10年で10万km」といわれていますが、トラックの場合50万kmを軽く超える走行距離の車両も珍しくありません。
買取りにおいては、約70万kmを超えたあたりから金額に差が出始めてきます。
100kmを超えたあたりからが寿命と呼ばれることが多いです。
ちなみに、今回ご紹介する中で唯一、本来車検証に記載する欄がありません。
整備会社によって手書きで記入されていることがありますが、実際には車検直後に車両を売却することでもなければ記入された数値よりも少なからず走行しているはずですので、車検証の走行距離を鵜呑みにはできません。
そのため、車検証では正確な走行距離を確認できず、他の方法で正確な走行距離を割り出す必要があります。
その方法は、「オドメーターの確認」です。
運転席にいくつかならんでいるメーターの中の「オドメーター」と呼ばれる部分で「現時点の走行距離」を確認して、正確な走行距離を買取業者に伝える方法です。