レンタルのツボ

【2020年版】ドローンレンタルの相場、おすすめ機種は？

レンタル, 重機

近年注目を集めているドローン。ドローンを製造するメーカーも増え、その用途は撮影から農薬散布、測量や配送といった、多岐にわたった活用方法が見出されています。

大きさも小型で手軽なものも登場し、趣味目的で購入する人も増え、ドローンレースなるものも開催されています。そういった中で、これからドローンを様々な場面で活用したい方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。

この記事は、ドローンを使用しての撮影や農業活動を考えているが、初期費用が高く悩んでいる方や、初めてドローンを使用するのでレンタルを考えている方へ向けて、ドローンをレンタル、リースする際に必要な知識、おすすめのドローン機種とそのレンタル相場についてご紹介します。

ドローンをレンタルする前に知っておきたいこと

免許は必要？

ドローンには、国が定めている正式な免許というのは存在しません。

したがって、何も免許・資格がない状態でも、ドローンをレンタルすることは可能です。

ドローンの法律・規則

免許が必要ないからと言って、どこでも自由に飛ばしていいとは限りません。

ドローンを飛ばすことのできる場所は法律で定められています。

例えば、航空法によって、空港の周辺や米軍基地など、飛行する機体が多くあるものの周辺での、ドローンの利用は禁止されています。

その他、道路交通法や民法、電波法、そしてお住いの地域の条例など、ドローンの飛行にはいくつかの法律が関わってきますので、飛行させる前に必ず調べましょう。また、農薬散布など産業用で使用する場合も、別途申請が必要な場合があるので、事前の調査が必要です。

保険

ドローンを利用する際、操作を誤って機体を損傷したり、人に当てて怪我をさせてしまったり、様々な事故が考えられます。特に、ドローン初心者は操作に慣れていないぶん、事故の確率も大幅に上がります。

その危険性を保証するために、ドローン保険が存在します。ドローン保険は大きく２つに分かれ、機体保険（機体の破損を保証）と賠償責任保険（他者や他人の所有物に対して危害を加えてしまった場合の保証）があります。

ドローンレンタルの業者は、基本的に保険に入っているところが多数ですが、保証内容には十分目を通して決めましょう。

ドローンは購入とレンタルどちらがお得？

ドローンを利用する際にレンタルを選ぶ理由として、初期費用が挙げられますが、現在５万円前後の低下価格なモデルも発表されています。さらに、自身の事業に活用する場合には、購入のメリットとして、節税効果が期待されます。購入とレンタル、どちらがお得なのでしょうか。

購入のメリット：節税対策ができる？！

ドローンでの節税対策が近年話題となっています。ドローンは資産区分が「固定資産」となり、減価償却費が適用できます。10万円以下の固定資産については、その年に全額を減価償却することが可能なので、節税ができます。もちろん、購入したドローンは、そのドローンを自身の事業で利用して利益を作り出したり、他の事業者へ貸し出すことで、レンタル料金をもらったり、新たな売り上げに繋がります。