レンタルのツボ

リースしたトラックって売却できるの?

トラックを手に入れるとき、さまざまな方法があります。
新車や中古車で購入したり、短期間レンタルしたり、長期間のリースをしたりと、各企業の状況によってさまざまな方法がとられます。
その中でも初期費用を抑えられて便利なのがリースです。
しかしときには、事業の変化などさまざまな理由で車両を手放さなければならないことがあります。

リースしたトラックが必要なくなったときに、その車両を売却できるのでしょうか。
今回は、リースした車両の売却に関するお話です。

トラックのリースのしくみ

まずは、トラックのリースのしくみについてご紹介します。

トラックのリースでは、「依頼者」と「メーカー」のほかに、「リース会社」が関わってきます。

通常、トラックを購入するときは、依頼者がメーカーやディーラーなどに料金を支払い、車両を購入します。
リースの場合は、まずリース会社がメーカーから車両を購入し、その車両を依頼者に貸し出します。

依頼者は、毎月一定のリース料金をリース会社に支払ってリース会社の車両を借りるという形になるので、メーカーと絡むことはありません。
※メーカーがリーシングサービスを行っているものを除きます

トラックのリースのメリット

トラックのリースには、大きく2つのメリットがあります。

1つは、初期費用を抑えられることです。
通常、トラックのような商用車を購入しようと思ったら、新車でも中古車でもそれなりの出費を覚悟しなければいけません。
リースであれば、初期費用はリース料のみ(保険費用などがリース料のなかに入っていない場合は、それぞれ個別の料金が発生)であることが多いです。

もう1つのメリットは、余分な手続きを省略できることです。
トラックを購入する場合は、購入するとき、維持するとき、手放すときなどでさまざまな手続きが必要になります。
リースの場合、それらはリース会社によって行われることが多く、依頼者側で行う手続きのほとんどが省略できます。

トラックのリースのデメリット

トラックのリースは安く車両が手に入り便利な一方で、デメリットもあります。

最大のデメリットは、リースで入手した車両はあくまでも借り物なことです。
当然、リースの期間が過ぎれば車両を返さなければなりませんし、自社で購入するよりも扱い方にも注意が必要です。

リースしたトラックは売却できるのか

さて、トラックのリースのしくみについて簡単にご紹介してきましたが、ここからは、リースしたトラックを売却することが可能なのかについてお伝えします。
結論から言えば、「リース会社の条件次第で可能」です。

リース会社によっては、契約プランのなかに買取可能のプランを提供している会社があります。
この契約では、リース料金が車両の購入金額を超えたときに、その車両を自社のものとして買い取ることができます。
(その分通常のリース料金よりも割高です。)

そして、車両の買取が可能なプランの場合、リースの途中で車両を売却すること自体はできるケースが多いです。

ただし、プランの途中で車両を売却するときは、違約金解約金に注意が必要です。
違約金や解約金は、一定額と設定されるものもあれば、契約完了までのリース料金残額分と設定されているものもあります。
そのため、リース料金は残っているけれど、今後使う予定が一切なく、どうしても早めに手放しておきたい場合を除くと、リースしているトラックを売却するのはあまりおすすめできません。

※ちなみに、買取ができないプランを契約している場合や、そもそも車両を買い取ることができるプランがない場合は、リースした車両を売却すること自体ができません。

ローンの場合は話が別

毎月車両の代金を細かく支払う方法として、ローンで購入する方法がありますが、この場合は少し話が違います。
ローンの場合、車両の購入は依頼者自身が行うので、手元にある車両をどのように扱おうが、基本的には問題ありません。

そのため、ローンの残債が残っていたとしても、売却してまとまったお金を得ることは可能です。
事業の変化が予想されるけれど車両が必要な場合などは、ローンで購入することも検討してみてはいかがでしょうか。

しかし、ローンの場合にも注意すべきことがあります。
それが担保です。

ローン会社が万が一に備え、購入する車両を担保として登録するケースがあります。
この場合、担保になった車両を売却できないこともありますので、ローンを組む際は、事前にこれらの情報を確認しておくことをおすすめします。

今回はこれまでと趣向を変えて、リースしたトラックを売却することが可能なのかについてお伝えしました。
リースしたトラックの売却は条件次第で可能ですが、よほどうまくやらないと、メリットにはつながりません。
自社の現状と照らし合わせて、売却するのか、保留するのかをしっかり検討しましょう。

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