近年、煽り運転などの被害が問題になってきたことを受け、政策や技術開発などによってさまざまな対策が行われています。
そんな対策の1つが「ドライブレコーダー」です。
とはいえ、ドライブレコーダーは種類が非常に豊富で、どんなものを選べば良いのか悩ましいところではないでしょうか。

特にトラックに関しては、一般の乗用車と異なりドライブレコーダーにも若干の制約があり、正しいものを選ばなければ正常に動作しないなどのリスクがあります。
そこで今回は、ドライブレコーダーの種類や、トラックにドライブレコーダーを導入するにはどんなところに注目して購入すればよいのかをご紹介していきたいと思います。

ドライブレコーダーとは

若干「今さら」感があるかとも思いますが、そもそもドライブレコーダーとはどんな車両なのかをご紹介していきます。
ドライブレコーダーは、いわゆる「車載カメラ」の一種で、走行中の車体の外観や周辺などを撮影し、万が一事故が発生した時に現場の状況を映像で記録しておくためのカメラです。

また、本来の目的とは異なりますが、高画質なカメラを搭載したドライブレコーダーを使用すれば、旅行の際に風景や観光地などの映像を自宅のテレビやパソコンで楽しんだり、インターネットに公開したりすることも可能です。

近年、煽り運転への規制が強化され、実際に事故に至っていなくとも、「事故につながりかねない危険な煽り運転を行っている」と判断された場合に免許停止などの処分が行われるようになりました。
煽り運転の証拠として、ドライブレコーダーの映像が非常に大きな効果を発揮することが分かっており、ドライブレコーダーの需要が高まってきています。

ここからは、ドライブレコーダーの機能についてご紹介していきます。

ドライブレコーダーの機能は？

ドライブレコーダーにはいくつかの機能を持っているものがあります。
目的に合わせて、どんな機能が必要かを考え、自分に合ったものを購入すれば良いでしょう。

録画機能

まずはなんと言っても、この機能が無いと始まりません。
基本的には前方を確認するためのものですが、後方も含めた360度全方向の撮影が可能な機種もあります。

近年では高画質モデルのドライブレコーダーも発売されており、より綺麗な映像を残すことができるようになっています。
事故の際に資料として警察に提出する映像として高画質なものを調達することができるほか、映像を編集して楽しむことも可能です。

モニター連動機能

撮影した映像を、リアルタイムでモニターに転送することで、バック駐車などを正確に行うことができる機種もあります。
ドライブレコーダー自体にモニターが付属している製品もあれば、カーナビなどの”すでに取り付けているモニター”に情報を転送できるようになっているものもあります。

また、モニターがバックミラーの形に作られていて、普段自動車に乗っているときと使用感が変わらずに運転できる製品も販売されています。
一般の乗用車に使用されることも多いですが、カーゴ系の、荷台が箱型になっていて後ろが見えないトラックには必須と呼べる機能です。

トラック向けのドライブレコーダー

実はドライブレコーダーの中には、トラック向けに作られているものがあります。
一般の乗用車向けのドライブレコーダーと何が違うのでしょうか。

使用可能な電圧にDC24Vがある

一般の乗用車とトラックの大きな違いのひとつとしてバッテリーがあります。
一般の乗用車のバッテリーの電圧はDC12Vなのに対して、トラックのバッテリーはDC24Vの電圧を発生させます。
ドライブレコーダー以外にも、カー用品店で販売されている電気製品は、トラックで使用する場合DC24Vに対応していなければ正常に動作しません。
そのため、トラックで使用するドライブレコーダーは、DC24Vの電圧に対応している機種でなくてはいけません。

運行管理システムと連動している

運送会社の中には、デジタルタコグラフ（通称デジタコ）のデータを運行管理システムで集計して、より効率的な業務に活かしている会社もあります。
そうした運送会社向けに、ドライブレコーダーとデジタルタコグラフを一体化させ、走行時のデータを記録して送信できるようにしたタイプの製品も存在します。
ドライブレコーダー側でGPS信号を受信して位置情報を取得したり、加速度センサーから速度の情報を取得するなどが可能なほか、ブレーキやウインカーなどのドライバーが行った操作を記録することができ、安全運転や業務効率の向上につなげることができます。

このように、ドライブレコーダーにもさまざまな種類がありますが、スペックが高く多機能なものになればなるほど費用もかさんできます。
自身の予算や目的に応じて、最適なものを選びましょう。

いかがでしたでしょうか。
今回は、ドライブレコーダーについてご紹介しました。
一般の乗用車はもちろん、運送業界のトラックにも導入され始め、安全対策や運行管理などに役立てられています。
万が一の事故や煽り運転への対策、運行管理システムによる時間効率や燃費効率の向上など、目的に応じて使用すると良いでしょう。