自動車の周囲を撮影して、トラブルの際に情報を保存するドライブレコーダー。
最近は高速道路上での煽り運転など、運転中のトラブルも増えてきており、ドライブレコーダーの重要性が高まってきています。

そんなドライブレコーダーですが、近年運送業界でドライブレコーダーの装着が義務化されるのではないかという噂があります。
そこで今回は、トラック向けドライブレコーダーについてご紹介します。

トラック向けドライブレコーダーは乗用車向けのものと何が違うの？

ドライブレコーダーはいわゆる「車載カメラ」の一種。
撮影用のカメラやGPS機能、そのほか加速や減速、走行スピードなどを測定する加速度センサーなどが取り付けられているものが多いです。

ドライブレコーダーは周囲の状況を撮影し、事故やトラブルが発生した際に正確な情報を残しておくのが主な目的です。
ほかには、バック走行時に背面のカメラで撮影した映像を見ながら運転したり、「ドライブレコーダーで撮影していること」自体が煽り運転などの抑止力として働き、事故を未然に防いだり、撮影した映像を見返して、自身の運転スキル向上に役立てたり、ユニークなものではきれいな画質を活かして「旅カメラ」的な使い方をしたりといった目的でも使用されています。

トラック向けドライブレコーダーは、上述の機能だけでなく、効率よく運行するうえで役に立つさまざまな機能を持っています。
例えば、「デジタコとの連携機能」。
デジタコ＝デジタルタコグラフは、バスやトラックなどに広く普及している、運行情報を記録・管理する機器のことです。
デジタコには、ドライバーの操作や走行距離、運転時間や休憩時間、燃料の消費状況などの情報が記録されていきます。

ドライブレコーダーでは、撮影時の位置や速度といった情報しか入手できません。
そこで、デジタコと連携すれば、一日の走行時間や平均速度、休憩のタイミングなどを数字で把握できるようになり、より効率の良い運行に役立てることができます。

デジタコについては、以前詳しくご紹介していますので、そちらもご覧ください。
【関連記事：日本の運輸を影で支える「デジタコ」とは？】

また、GPS機能の応用で、運行ルートを地図アプリに保存できるドライブレコーダーもあります。
道幅や渋滞のしやすさなど、道路状況によって必ずしも地図上の最短ルートが正しいとは限りません。
特に、初めて行く配送先ならばなおさらでしょう。
そんなときに、先輩が最短ルートを記録していれば非常に心強いですよね。
ドライブレコーダーと地図アプリを活用して、社内での運行ルート共有などに役立てることもできます。

トラック向けドライブレコーダーを導入する際には、注意すべき点がひとつあります。
それは、対応の電圧を必ず確認することです。

ご存じの通り、トラックなどの商用車ではDC24Vのバッテリーが使われています。
一方、一般の乗用車ではDC12Vのバッテリーが使用されます。
そのため、カー用品店やホームセンターなどで安価かつ性能の良いドライブレコーダーを見つけて購入した結果、購入したドライブレコーダーがトラックの電圧に対応しておらず、やむなく売却することになったという例もありました。
こういうことは「ウチは大丈夫」と油断しているときにこそ起こるものなので、ドライブレコーダーを購入するときはしっかりと確認しましょう。

このように便利な機能や特徴を持つトラック向けドライブレコーダーですが、近いうちに装着が義務化されるのではないかという噂が立っています。

トラック向けドライブレコーダーの装着は義務？

2017年12月から、新車の貸し切りバスに対し、ドライブレコーダーの装着が義務付けられています。
そして2019年12月、2017年時点で既に登録済みの貸し切りバスに対しても、ドライブレコーダーの装着が義務付けられます。
その内容を簡単に説明すると、「事業に使用する車両に対してドライブレコーダーの装着と、撮影した映像によるドライバーへの指導・監督、そして有事の際には記録した映像を事故調査や分析に役立てること」です。

今後、トラックやタクシー、貸し切り以外のバスなどでもドライブレコーダーの装着義務化が進んでいくと考えられています。

特にここ最近、高速道路上で煽り運転によって停車させられたことが発端となった死亡事故や、車やドライバーに対して暴行を加えられるなどの事件が相次いでおり、ドライバーを事故や煽り運転などから守るためにも、ドライブレコーダーの装着が必要となってきています。

煽り運転に関しては、以前の記事でもご紹介していますので、そちらもぜひ。
【関連記事：危険な煽り運転！対策はあるの？】

トラック向けドライブレコーダー装着に関する補助金も

国土交通省や各トラック協会では、トラック向けドライブレコーダーの装着を実施する事業者に対して補助金を交付しています。

国土交通省が交付する補助金についての情報はコチラ。
【参考：国土交通省　事故防止対策支援推進事業　運行管理の高度化に対する支援】

トラック協会による補助金は、全日本トラック協会が全国一律で交付しているものと、都道府県ごとに置かれているトラック協会が交付しているものの2種類があります。
管轄のトラック協会によって金額などの条件が異なるので、補助金を活用しようとしている方は要チェックです。

※掲載している情報は、2019年11月時点のものです。法改正や各トラック協会の制度変更によっては、お伝えしている内容と異なる場合があります。ご了承ください。

おわりに

今回は、トラック向けドライブレコーダーについてご紹介しました。
義務化が進んでいるというだけでなく、運行の効率化やドライバーの安全確保のためにも、導入しておくメリットは大きいです。
自社に必要な性能を持ったドライブレコーダーを、補助金なども活用して、これから導入してみませんか？