「メーカーから車両の大量リコールが発表されました。」
こうしたニュースを耳にすることがあるでしょう。
しかし、自分たちの所有している車両がリコールの対象になることはめったにありません。
そのため、いざ本当に所有している車両がリコールの対象になった時、どう対応して良いのかわからない人も多いと思います。
そこで今回は、リコールとは何なのか、所有している車両がリコールの対象になった場合に、どのように対応すればよいのかをご紹介します。

リコールとは

リコールとは、既に販売された商品や製品が、設計や製造の過程で問題があると判明した時に、メーカーが回収、修理を行うことで事故やトラブルを未然に防ぐ制度です。

自動車の場合は、道路運送車両法の第63条の3に基づき、メーカーが国土交通省に届け出て、対象車両の回収、修理、交換、返金等の対応を行います。
普段の生活や仕事での移動に使われるため、自動車のリコールは他の商品に比べて影響が大きいです。
また、メーカー内で共通化されている部品に不具合があった場合、その部品を使用しているすべての車両の回収が行われるため、その規模が拡大します。

リコールの制度では、状況の緊急性や重大性に合わせて、「リコール」「改善対策」「サービスキャンペーン」の3段階の措置が取られます。

最も重大なのがリコールで、「その不具合があることにより、道路運送車両法の保安基準に適合しなくなる、またはその恐れがある状態」と判断された場合に適用されます。
続いて、「現時点で保安基準を満たしている、または保安基準が規定されていないが、将来的にその基準に適合しなくなると予想される状態」の場合に、改善対策の措置が取られることとなります。
サービスキャンペーンは上の2つの措置と異なり、「その不具合や故障による安全上の問題はないが、品質上の問題があったり、ドライバーが不快な思いをすると予想される」場合に、品質向上のために行う措置です。

リコール以外の2つは車検に通りますが、リコールの場合は車検に通らないことが最大の違いです。

リコールがあった場合は、メーカーや国土交通省のWEBサイトやSNSアカウントなどで告知を行うほか、所有者のもとに郵便などで通知が送られてきます。
注意するべきポイントとしては、リコール対象となったのが中古車の場合や、購入後に住所変更をした場合です。
正しくハガキが届けられないケースがありますので、定期的にリコール情報をチェックするなどの対応をしましょう。

また、リコールに期限はありません。
過去にリコールを見逃していたり、中古車だったりする場合は、所有している車両がリコール対象のままになっている可能性があります。
ニュースで調べるだけでなく、所有している車種の過去のリコールの履歴と照らし合わせてみましょう。

所有している車両がリコールの対象になった時の対応は？

ここからは、所有している車両がリコールの対象となった場合に、どのように対応すればよいかをご紹介します。

ディーラーへと持ち込む

リコールの対応の場合、購入した車両のメーカーのディーラーへと車両を持ち込みます。
ごくまれに町の整備工場などで直接対応することもありますが、大半の場合、整備工場ではなくディーラーでの対応となるので、普段整備工場に車検や整備を依頼している場合でも、ディーラーに直接持ち込んだ方がスムーズに話ができます。
そこで車両を引き渡し、修理完了の連絡を受けた段階で再度ディーラーのもとに行き、車両を受け取ることですべての手続きが完了します。

事前に予約を入れておくと◎

基本的な手続きとしては、車両をディーラーに持って行き、修理が完了したら取りに行くだけでOKです。
しかし、修理のあいだはその車両を使うことはできません。
修理が数時間で済むこともあれば、数日かかることもあります。

そのため、代車を用意してもらう場合があるかと思いますが、ここで問題が1つあります。
特にメーカー共通のパーツで不具合があった場合ですが、ディーラー側も多数の車両のリコールの対応に追われますので、代車が用意されない可能性があります。
そこで、事前に修理を依頼する日の予約を入れておき、確実に代車を入手して、業務に支障が出ないようにすることをおすすめします。

いかがでしたか？
今回は、トラックに限らず、すべての自動車に関係が深いリコールへの対応についてご紹介しました。
業務で使用する商用車の場合、リコールで車両が使えない分の対応が非常に重要です。
自社で所有している車両がリコールになった際には、スムーズに対応できるように、あらかじめ準備をしておきましょう。